目次
ロマノフ王朝と神国日本は崩壊させる計画
先日のブログで、昭和天皇がCIAのエージェントリストに載っていること、そのサイトのリンクと、日本人による解説PDFも載せました。
また、イギリスの陸軍元帥の名簿の中にも、写真付きで大正天皇、昭和天皇が載っていること、wikiも米国公文書も世界中で閲覧できる状態で今も発信されていることを書きました。
そして、明治天皇から日本の天皇はガーター騎士団のメンバーであることも。
天皇についての負の情報は日本人には受け入れ難いことなので、デマだとか共産主義者だとか左翼だとか、反日だとか言われて終わってしまうことが多いのですが、大事なのは、それが事実であるかどうかのほうで、それを知らなければ、天皇陛下の本当のお気持ち、置かれたお立場も知ることができないと思うのです。
天皇が英国と関係するのは明治維新からです。
そして、明治維新の実態は、ロスチャイルドなどの金融資本家が日本に入り込み、国際金融資本家たちに都合の良い金融システムが日本につくられたことでした。
明治維新によって、天皇を元首に祀りたて、戦争ビジネスに突き進んでいったのが明治、大正、昭和という時代でした。
ロスチャイルドの世界戦略
明治維新の時、幕府も薩長も入口は違っても両方ともロスチャイルドから資金の提供を受けています。
当時のロスチャイルドがどれだけ金融を支配していて、世界の戦争、フランス革命、ナポレオン戦争、アヘン戦争、南北戦争などの背後にいたのかを思えば、明治維新だけが彼らの金融システムから離れて起きることはありえなかったのです。
ロスチャイルドが生み出したビジネスモデル
お金を個人に貸すのではなく、国家に貸しだす。
戦争している両国(両陣営)に資金を提供する。
勝った方からも負けた方からもお金を奪う。(従って、常に戦争を求める)
そのほかにも、明治維新の100年も前の1773年、マイヤー・ロスチャイルド(ロスチャイルドが勢力を持つ最初の元になった人、当時30歳)は、フランクフルトに12人の実力者を招いて「世界革命行動計画」を発表しています。それが以下。
・ 高い地位についている人物をコントロール下に置くために金とsexを賄賂に使う。
・ 大学は、特別の能力を持った若者を見つけ、インターナショナリズムのトレーニングをさせる場所とする。
・全ての影響力のある人々は政府の専門家として配置し、エージェントとして使う。
・マスコミを完全に支配する。
・ 最終目標の世界支配のためには、あらゆる手段が正当化される。
・ 恐怖による支配は、大衆を手っ取り早く操作できる最も安上がりな方法だ。
・ 我々の力を行使すれば、失業と飢えを作り出すことが簡単にできる。
・人類の群集心理を利用して、大衆への支配権を確立せよ。
<参考動画>
↑こちらはロシアの動画をエンドゥさんという方が日本語に訳して紹介しているものです。
前半はカバラや六芒星について深めの話なので、ロスチャイルドがいかに台頭し、戦争で儲けるためにどのような行動をしてきたのかは、9:24〜辺りから見ていただくのがわかりやすいと思います。ヒトラーを支援していた人物も紹介されています。
結社(国際金融家)は、ロマノフ王朝と神国日本は崩壊させる計画をしていた
高橋五郎氏の「天皇の金塊とヒロシマ原爆」を読んでいると、そこにこんな章があります。
「富裕・ロマノフ王朝と神国日本は崩壊させる」
ロマノフ王朝のニコライ2世も、昭和天皇と同様に、イギリス陸軍の最高ランクの陸軍元帥(FM )のリストにも載っていた皇帝です、薔薇十次会のメンバーでもありました。
それなのに崩壊のシナリオを書いていたというのです。


ロスチャイルドの「ビジネスモデル」の実践版 日露戦争
上の2ページ書いてあることは、ロスチャイルドの「ビジネスモデル」と「世界革命計画」の実戦版として分かりやすい。
●戦争している両国(両陣営)に資金を提供する。
日本もロシアもロスチャイルドからお金を借りている。(ニコライ2世は潤沢な資金があったのに、なぜ借りる必要があったのか、ここだけが個人的に疑問に思う)
1905年、米英の金融カルテルはシナリオどおり、ロシア皇帝を日本と戦わせた。
日本は米英の金融カルテルが差し出した金融支援という名の甘い「友情」に乗った。
だが、裏ではロシアの戦費をロスチャイルドの金融グループが負担、日本の戦費をクーン・ロエブ商会がそれぞれ担当していた。
クーン・ロブエ商会の大株主はロスチャイルド一族。金融家ジェイコブ・シフと JPモルガン商会は共にロスチャイルドの配下の会社、つまり同根だ。
■借りた両国は返済と利息に追われ緊縮財政に追い込まれる。そのせいで、国内が貧しくなり、国内経済の破綻が大衆の反乱機運を醸成していく。
●勝敗を左右する武器をコントロール
■負けさせたい方の武器に細工をする。ロシアには、ロスチャイルドが大株主の軍用産業会社、ヴィッカーズ・マキシムが意図的に王朝軍への武器納入を遅延させた。
ロスチャイルドが大株主の軍用産業会社、ヴィッカーズ・マキシム社(前記、ザハロフが手腕を振るう会社)は、王朝軍への武器納入を意図的に遅延させた。
ロシア兵の士気を失わせて、兵士たちの怨念を皇帝に向けさせた。軍の統率を乱して内部からの反乱を煽ったのである。
ヴィッカーズ・マキシム社はクーン・ロエブ商会の有力株主、アーネスト・カッセル卿が裏から指揮した。カッセル卿の娘はロスチャイルドと親しいマウント・バッテン卿の妻である。バッテン卿は甥のフィリップ殿下とエリザベル2世との結婚を、お膳立てした人物としても有名である。
ロスチャイルドによって操作された武器の話し 戊辰戦争
余談ですが、明治維新最後の戦いと言われる戊辰戦争(1868年〜1869年)では、アメリカの南北戦争(1861年〜1865年)で余った中古武器が日本に売られました。その時、旧式の武器(ガトリング砲、重くて平野でしか使えないアメリカ製)は幕府に売り、最新式(アームストロング砲イギリス製)は反幕府勢力に売ったそうです。
その時の武器を仲介したのはトーマスグラバー。グラバーはマセソン商会(清にアヘンを売っていた)の支部のイギリス人。マセソン商会は英国東インド会社から派生している、英国東インド会社はイギリス300人委員会が運営していると言われている。
複雑に入り組んでイギリス王家とロスチャイルドに行き着く。
●戦争の目的は王朝の財宝強奪とソビエト連邦を樹立すること
ロマノフ王朝の財宝を奪うことのほかに、革命後のソビエト社会主義共和国連邦を樹立することが目的だった。
まだ日露戦争前で、ロマノフ王朝を倒す前にもかかわらず、ソビエト連邦の樹立(樹立したのは1922年)がこの時すでに計画されている。
計画といえば、アメリカ南北戦争で南部の大将だったアルバート・パイク氏(フリーメーソン33階級)も南北戦争終結後(1870年ごろ)には、第1次、第2次、第3次までの戦争を予言(計画の暴露)をしている。第1次、第2次は予定通りでした。つまりこれから第3次があるということになる・・。
●日露戦争前に、第2次世界大戦での日本の敗戦もすでに計画済み
結社の戦争シナリオは、戦争を通して富と権益を溜め込む日本民族を最後には丸ごと回収して富を継続支配する方向で編まれた。日本は戦争を通して、富を溜め込み続けている成金国だったからだ。
つまり、日本を日清、日露、その後も戦争に巻き込み、戦地で財宝を強奪させ、太ったところで日本を敗戦させ、結社が奪うという計画を日露戦争前に立てられていたことになる。
日本が戦地で金塊を奪っていたという話は日本人には都市伝説のような話なのですが、苫米地英人氏や高橋五郎氏の本にはその金塊についてかなり詳細な記録が書かれている。
例えば、この日露戦争においても、日本はロマノフ王朝の金塊を持ち帰り北海道に隠していたと言われている。ネットにどのくらい情報があるのか調べてみると以下のような中日新聞の記事に当たった。
ロマノフ王朝の金塊が北海道に隠されていた?
2020年4月20日/「北方領土返還を求めるなら、日本はツァー(皇帝)の財産を先にロシアに返せ」
中日新聞の記事 https://www.chunichi.co.jp/article/7336(後半は有料)

「旧日本軍が奪った金塊返せ」 北方領土交渉、ロシア保守派が対抗策:中日新聞Web 2020年4月20日
一世紀前のロシア革命直後、ロマノフ王朝の金塊をシベリア出兵中の旧日本軍が奪ったとして、ロシアで「日本は金塊を返せ」の声が上がっている。主導するのは北方領土交渉に神経をとがらせてきた保守派だ。通貨安定のため金の保有高を増やしているロシア。日本から経済協力を引き出すため、将来的に外交課題とする可能性も指摘されている。
◆皇帝の財産
「北方領土の返還を求めるなら、日本はツァー(皇帝)の財産を先にロシアに返せ」
ロシア保守派の主張を盛り込んだ動画が投稿サイト「ユーチューブ」に十本以上も現れ始めたのは、二〇一八年末以降。
日ロ首脳がシンガポールで会談し、北方領土の歯舞群島、色丹島の先行返還を軸に交渉が進むとの観測が出たころだ。「政府は領土を日本に引き渡すのでは」との疑念から、対抗策で金塊返還要求が強まった。
ロシア外務省も昨年「新事実が出れば金塊返還を外交議題にする可能性がある」とコメントした。
ロシア革命に干渉するためシベリアに進軍した日本軍が、反革命勢力の白軍から金塊を手に入れた経緯は日本側の史料にも残る。日本軍が得た金塊の量には諸説あるが、横浜正金銀行(現三菱UFJ銀行)や日本支配下の朝鮮銀…
この先の有料の部分は読んでいないのですが、大事なのは、「日本軍が、反革命勢力の白軍から金塊を手に入れた経緯は日本側の史料にも残っている」と金塊を持ち帰った事実を日本側も認めていることです。
この件に関しては、上の高橋五郎氏の「天皇の金塊と広島原爆」に、戦後の沖縄、北方領土交渉の秘話として、こんなことも書かれていました。
p314
かつて岸信介が実弟の佐藤栄作の政治業績のために「黄金ファンド」をニクソンに払って買い戻した沖縄の一件(ファンドマネーの管理権移譲渡と引き換えに政治資金のキックバックを要求したニクソンに応じた岸が、そのファンドマネーで沖縄を買い取り、実弟佐藤栄作の業績「沖縄返還の成功」を仕上げた一件)〜〜
ソビエト連邦崩壊の機会を逃さず、電撃的にゴルバチョフに対して、ファンドマネーを「無償供与」して買い戻した北方四島(15億米ドルの現金と15億ドル相当のIT機器を新生ロシアに供与して、国後、択捉、歯舞、色丹の南千島の四島返還の約束をさせた)
その一件もいつの間にかカネだけ奪われて、エリツィンやプーチンらから未解決の問題だなどと開き直られているニッポン政府の体たらくぶりにも三上は愕然としていた。
天皇の金塊についてはまた、別のブログでまとめたいと思いますが、戦後の天皇家が隠したお金について、日本人の知らないことがたくさんあるようです。
話が逸れてしまったので、もう一度、ロマノフ王朝の話に戻して、
結社の皇帝一族の葬り方
■まず思想を広める
フランス革命の前にはルソー(民主主義思想)やモンテスキュー(自由主義思想/フリーメーソン)などの書物をブームにさせて、広く人々にその考えを啓蒙している。
日露戦争前、ロシア革命前には、マルクスに「資本論」を書かせて共産主義、社会主義の思想を広めるている。(1867年)。
つまり、西側の民主主義も対立する共産主義も全部、作ったのは結社(ロスチャイルド)だったということ。
ここでは1773年にマイヤー・ロスチャイルドが書いた「世界革命行動計画書」の「恐怖」が使われている。
恐怖による支配は、大衆を手っ取り早く操作できる最も安上がりな方法だ。
■レーニンを起用、共産主義国家を誕生させた超富豪たちの結社
20世紀、結社は「恐怖」をばらまいた。「恐怖」は覇権と富の獲得に跳ね返るからだ。ここでいう「恐怖」とは、先述した原爆の父とも呼ばれるアルバート・アインシュタイン博士とその友人、バートランド・ラッセル卿との会話の中で使われた言葉と同じ意味である。
つまり、ラッセル卿はアインシュタイン博士とその友人、バートランド・ラッセル卿との会話の中で使われた言葉と同じ意味である。つまり、ラッセル卿はアインシュタイン博士に「世界各国の主権を国連へと移譲させるためには核兵器の生み出す“恐怖”を利用する必要がある」と語っている。
この会話で使われている「恐怖」とは最終兵器のことであり、ファシズムのことであり、ソ連と中国の共産主義、マルキシズムのことだ。
この「共産主義国家」の理論づけは、祖先をイギリス貴族に持つドイツのオカルティスト、ブルーノ・バウアー(ロスチャイルド家)の弟子でもあったカール・マルクスに任されたものだ。共産主義革命の現場を仕切るリーダー役は、結社員のアレクサンダーケレンスキーだ。
そして、アメリカの大統領ウィルソンと金融家のロックフェラーから与えられた「1万ドル紙幣」とアメリカのパスポートを握りしめて、船と貨物を乗り継いでモスクワに潜入したのは、ドイツ人のレオン・トロッキーだ。
レーニンはスウェーデン、スイスを経由して、ドイツから封印列車でロシアに潜入。
彼らが掲げた革命タイトルは、ボルシェビキ革命。革命活動は重労働できついが、アメリカ業界人たちが支援する潤沢な闘争資金が、「革命家」らの強靭な精神を支えた。
理論家マルクスの起用は、ロスチャイルドが決めた。マルクスには先述した結社の一団体「擬人同盟」とはかって、1848年に共産党主義宣言を仕上げた実績があったからだ。
「資本主義は労働者階級(プロレタリアート)により打倒される」とし,労働者の国際的団結を呼びかけている。
この思想とあわせ、経済をロスチャイルドへの返済で緊縮財政にして民衆を困窮させ、ロシア皇帝に対する不満を喚起する。
この民衆の意識を変化させるのに30年以上の年月をとっている。
1905年、日露戦争でロシアが日本に負けたことで、ニコライ皇帝への失望はさらに高まる結果となった。
1917年、結社はマルクスの社会主義・共産主義を掲げて登場したレーニンを支持し、資金を注ぎ込む。(アメリカウォール街の国際金融家たち、つまりロスチャイルドがレーニンをサポートしていた)
レーニンのロシア革命は成功し、社会主義国家ソビエト連邦共和国が出来上がる。
レーニンはロシア皇帝のモスクワ銀行にあった財宝を奪い、それを結社から借りたお金の返済にあてた。
ここで結社がレーニンに投資したお金は利息をつけて戻ってくる。
1917年にはモスクワ国立銀行に保管中のロマノフ皇帝の宝石コレクションと現金7億ドル以上を赤軍の皇室守備兵らに強奪させている。
強奪の指揮者はレーニンだ。
王朝から奪った戦争略奪品と金は、ウォール街とフランクフルトの金融トラスト・メンバーの銀行口座に預託、並びに借金の返済金として振り込まれた。
レーニンがクーン・ロエブ商会から受けた前渡金、4億5000万ドルも略奪した金で精算した。
そのほかの皇帝の財産はどうなったのか。
皇帝の預金はイギリスの4銀行にもあった。4銀行で預金総額1億1500万ドル。内訳はイングランド銀行に3500万ドル。中国とインドを結んだ麻薬貿易で財をなしたペアリング・ブラザーズ商会とパークレイズ銀行にそれぞれ2500万ドル、そしてロイズ銀行に3000万ドルを預けていた。
さらには、フランスの銀行にも皇帝の口座があった。フランス銀行に1億ドル、パリのロスチャイルド銀行に8000万ドル。ベルリンではロシア皇帝の銀行顧問役を務めてきたメンデルスゾーン銀行に1億3500万ドルを預けていた。
口さがない欧米の金融ジャーナリストたちが調べ上げたこのロシア皇帝の貯金を、全ての銀行が全く返却していないことから、皇帝の末裔に返却すべき利息を福利計算して、楽しんでいる。
ロンドンの「オブザーバー」紙は1955年に特集したイギリス銀行史の中で、ベアリング・ブラザーズ銀行商会について、こう述べている。
「ロマノフ家もこの商会の特別顧客だった。これは確認済みだが、ベアリングはロマノフ家が残した4000万ポンド以上の預金を預かったままだ。・・・(中略)・・そして抗議はどこからも寄せられていない」(同紙編集長アンソニー・サンプソン)
帝政ロシア最後の皇帝ニコライ2世とその家族は、ロシア革命翌年の1918年に幽閉されていた民家の地下室で銃殺される。
よって皇帝のお金は引き取り手のいないまま、便宜上、銀行に眠っていることになっている。
1918年といえば、昭和天皇は17歳。
この結末をどのような気持ちで見ていらしたのか。
ソースを探していると時間がかかるので、私の記憶だけで書きますが鬼塚英昭氏のどこかの本に、昭和天皇が太平洋戦争の始まりから終わりまでを語っているくだりがありました。
日本は敗戦して一度は貧しくなるけれど、すぐに経済復興する。
こんな感じのことを話された記録が残っていると。
昭和天皇は、全ての結末を知っていた。
「神国日本は崩壊させる」とした計画は中止になったのか、それとも今進行中なのか。
こうして考えると天皇は、日本の天皇としてだけの役割で動けない、そういう仕組みの中に明治から入ってしまったのではないのか。
日本人はいつまでも「民の竈」の話とか「日本国民に寄り添ってくださる天皇」という面だけ見ていていいのだろうか。
マルクスの共産主義宣言の内容
最後に、高橋五郎氏の「天皇の金塊と広島原爆」に、「マルクスの共産主義宣言」が書かれていたので紹介したい。
ダボス会議でここ数年シュワブさんが言っていることとにも、ビルダーバーグで語られたこととも300人委員会で語られことにも似ている。
本の解説では、この宣言はフリーメーソン組織にイルミナティを入れたアダム・ワイスハウプトが1776年に書いた「ワイスハウプトの理論」を下書きしたものだという。
1、すべての君主国、および全ての勅任政府の廃止。
2、私有財産、および遺産相続の禁止。
3、すべての地代の公共目的への適用
4、高率の累進所得税
5、亡命者及び反逆者の財産の没収
6、国家資本、および排他的独占権を持つ国立銀行による信用の国家への集中化。
7、国家の工場、生産用具の拡大、共通計画により、あまねく実施させる荒地の開墾と土地改良。
8、万人の平等な労働義務
9、産業軍隊の訓練(特に農業のため)
10、農業と製造業の結合
11、人口の地方への更なる均等分散による、都市と地方の相違を漸進的(順を追って徐々に)禁止。
12、公立学校でのすべての児童の無償教育
13、教育と工業生産の結合
14、現在の形態の児童労働の禁止
15、愛国心、および民族意識の廃止
16、家庭生活、および結婚制度の廃止と子供のための集団教育の確立
17、全ての宗教の禁止
おすすめの本
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